ブックタイトル平成26年度「学校法人日本赤十字学園教育・研究及び奨学金基金」教育・研究事業報告書

概要

平成26年度「学校法人日本赤十字学園教育・研究及び奨学金基金」教育・研究事業報告書

日本における終末期がん患者の死亡場所の意思決定支援に関連する要因を検討した研究は、一般病棟の看護師要因を対象にしたものが多く（早瀬他, 2008;河野, 2014;大川・吉田・藤田他, 2006;吉田・藤田・大川他, 2006）、訪問看護師の関連要因の研究は質的な研究のみ（松村・川越, 2001;吉田他）である。このため、包括的、多面的に訪問看護師のよりよい終末期の意思決定支援実施に寄与する関連要因を検討することが求められる。また、終末期がん患者の平均訪問看護利用期間は約1か月と短期間である（医療経済研究機構, 2006）。がん患者は、死の1ヶ月前頃になると、状態が急激に悪化し日常生活の遂行に困難を来し、最後の2週頃には苦痛を緩和するために多くの介護や処置が必要（恒藤,1999）とされており、訪問看護開始と同時に生活上の変化が見られ始めている、または既にみられているケースが多いことが推察される。そのため、患者や家族と人間関係の構築がなされる前から余命の告知の有無、余命の理解の確認をすることが求められることが少なくない。終末期がん患者が希望死亡場所を実現するためには、訪問看護師が訪問早期に終末期の意思決定支援を実践することが必要となる。そこで、1訪問看護師による終末期がん患者への訪問開始初期に実施する死亡場所の意思決定支援と終末期がん患者の希望死亡場所実現の関連を検討する、2訪問看護師による終末期がん患者への訪問開始初期に実施する死亡場所の意思決定支援の実践についての関連要因を探索するための本調査実施に向けて、平成26年度は文献検討、予備調査（インタビュー調査およびプレテスト）を実施し、本調査のための調査票を作成することを目的に研究を実施した。（２）教育・研究事業の方法1予備調査（インタビュー調査）文献検討の結果、死亡場所の意思決定支援である予後理解を促す支援および希望死亡場所の確認は、日本では実践が広まっていない状況であり、実践を普及および浸透するための研究知見の集積が必要であることが明らかになった。訪問看護師については、死亡場所の意思決定支援の状況、役割、認識、関連要因について調査した文献はさらに少ない。そこで、予備調査において訪問看護師にインタビュー調査を実施することにより、訪問看護師が関わった在宅終末期がん患者に対する死亡場所の意思決定支援の構成要素、関連要因を明らかにすることとした。ａ.研究デザイン半構成的面接法を用いた質的記述的研究デザイン。ｂ.調査期間2014年5月～7月ｃ.研究参加者および実施方法111