ブックタイトル平成26年度「学校法人日本赤十字学園教育・研究及び奨学金基金」教育・研究事業報告書

概要

平成26年度「学校法人日本赤十字学園教育・研究及び奨学金基金」教育・研究事業報告書

本予備調査の結果、医師および看護師の「予後理解を促す支援の認識」として、医師の役割であるという認識が阻害要因となっていた。死をタブー視する文化的背景や、死にゆく人と向き合うことに困難を感じる看護師が多いこと（河野, 2014; Munday et al., 2009;中西, 2012;吉田他, 2006）からも、予後理解を促す支援は看護師が実施していくことが求められることを啓発することが、死亡場所の意思決定支援を普及するために必要である可能性が示唆された。そして、医師および看護師の「予後理解を促す支援の認識」を調査項目に含めることが必要である。終末期がん患者の平均訪問看護利用期間は約1か月と短期間である（医療経済研究機構,2006;島内他, 2008）。がん患者は、死の1ヶ月前頃になると、状態が急激に悪化し日常生活の遂行に困難を来し、最後の2週頃には苦痛を緩和するために多くの介護や処置が必要（恒藤, 1999）とされており、訪問看護開始と同時に生活上の変化が見られ始めている、または既にみられているケースが多いことが推察される。本予備調査の平均訪問期間も13.1日と短期間であるため、訪問看護師は、訪問開始時から生活上の予後の理解を促すために訪問開始期から即時対応していくことが求められるといえる。そのため、患者や家族と人間関係の構築がなされる前から余命の告知の有無、余命の理解の確認をすることが求められることが少なくない。本予備調査の結果、訪問開始期にアセスメント用紙を活用している事業所の取り組みが語られた。看護師が予後理解を促す支援の説明をしていくために「アセスメント用紙の活用」、「訪問期間」についても調査をしていく必要があることが示唆された。医師および患者・家族要因に関しては、研究デザイン上看護師による主観的評価となることから、医師の「年齢」、「性別」、「専門性」については質問項目から除外することとした。2予備調査（プレテスト）回答した内容を検討したところ、次の3点での調査票の修正が必要であると判断した。まず、予後理解を促す支援の実践に関する調査項目である。自由記載に書かれていた内容から、予後理解を促す支援は複数にわたり説明すること、医師と看護師両者での説明が実施されることを考慮した調査項目に変更した。さらに、医師と訪問看護師の予後理解を促す支援の役割の認識について看護師が実施することの阻害要因を捉えることができるように調査項目を変更した。積極性を捉えるために、生活上に関する予後の説明への抵抗感を追加した。次に、希望死亡場所の確認に関する調査項目である。希望の変化のみを捉えるのではなく、変化した理由や希望の確認をしなかった理由についても捉える必要があるため、調査項目を変更した。さらに、積極性を捉えるために、希望死亡場所確認への抵抗感を追加した。121